投資信託を購入してみたいと思うのだが - 2013

将来に向けてのの資産形成の一部を投資信託で築きたいと思い、投資信託について勉強中です。




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2013年12月24日(Tue)▲ページの先頭へ
株、今年中に売却か否か
来年から株や投資信託の利益にたいする課税が
10%から20%になるということで、
今年中に売却しようかどうか迷っている人もいるそうです。

売却益が100万円以上になりそうな方は、
確かに税金が2倍になれば、
支払う税金の金額がかなり違ってきますからね。

今日、日経平均は一時的に1万6000円を超えましたし、
今が売却のタイミングかなと考えている人もいそうな気がします。

投資信託を長期の資産形成の一つとして購入している人は
別にこういうタイミングで売るとは考える必要はありませんが、
比較的短期での利益獲得を考えて持っている方は、
税金が倍になる前にいったん売却と考えるのも一つの考え方なのかも。

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30日の大納会まであと10日余り。41年ぶりの株価上昇で幕を閉じそうな今年は保有資産に含み益を持つ人も多いだろう。折しも来年からは株や投資信託の売却益や配当金にかかる税率が10%から20%に倍増する。

「売るべきか、売らざるべきか」。SMBC日興証券には最近、個人投資家の問い合わせが相次ぐ。「特に今年は10〜12月の問い合わせ件数が急増」(ソリューション企画部の植村繁次長)中。株価をにらみながらの年間損益確定は投資家の年末恒例の悩みだが、今年は特に日経平均株価が年間約5割も上昇した上、来年からの証券優遇税制の廃止という要因も重なる。

(日本経済新聞-2013年12月18日)
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2013年11月21日(Thu)▲ページの先頭へ
ソニー銀行もNISA向け投信を
ソニー銀行がNISA向けの投資信託を6本追加したそうです。

証券会社も銀行もNISA向けの投資信託の取り扱い本数を増やしていますよね。

ただ、銀行はネット銀行も含めてやはりラインニップは少ないですし、
ソニー銀行はネット証券なら販売手数料がかからないノーロード投信なのに手数料がかかる場合があるなど、あまり投資信託を購入する金融機関としては魅力ないかもです。

もしNISA口座を開設して投資信託を購入していきたいのでしたら、
やはり選べる投資信託の本数が多いネット証券会社が良いのではないかと私は思っています。

NISA口座は一人一口座しか持つことができませんので、
どの金融機関にするかは慎重に選んだ方が良いです。

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ソニー銀行は15日、新たに6ファンドを取り扱い投資信託に加え、販売を開始した。このたび販売を開始するファンドは、NISA(少額投資非課税制度)の制度設計にも適したファンドを中心にセレクトしたとしている。

バランスファンドで積み立てプランでも人気が高いという「世界経済インデックスファンド」の兄弟ファンドや、販売額ランキング上位の常連ファンドと同じ運用方針で分配頻度を年1回としたファンドなど、計6本を追加した。

(マイナビニュース-2013年11月17日)
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2013年10月21日(Mon)▲ページの先頭へ
イオンの不動産投資信託
イオンの不動産投資信託(REIT)が11月22日に上場されるのが決まったようですね。

投資先は、国内のイオンショッピングセンターと、
マレーシアの店舗になるそうです。

イオンは日頃買い物をすることもあり、
私としては、そういう意味では身近な存在であり、
そういう店舗が投資先になるという事は
投資先が分かりやすくて購入しやすいと感じます。

イオンが今後も成長を続けると感じているので、
買ってみようかなという気にはなります。

身近ですから、業績が悪くなったとすれば、
その時の判断もある程度は自分でできるような気もしますし。

不動産投資信託はいろいろありますが、
投資先が身近でないものが多いので、
今一つ購入という行動には出にくかったんですよね。

株式や債券の投資信託は購入しているので、
リスク分散として不動産にも投資したいなと考えていましたので、
今回のイオンの不動産投資信託が気になります。

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東京証券取引所は17日、小売り大手イオンが設立母体となる不動産投資信託(REIT)、イオンリート投資法人の上場を承認した。国内外での公募で90万投資口を発行するほか、需要に応じて追加で4万5000投資口を売り出す。資金調達額は945億円程度になる見込み。上場予定日は11月22日。

イオンが運営するショッピングセンター(SC)などの店舗資産を投資対象とする。当初の保有資産は国内の16店舗とマレーシアの1店舗で、総額1589億円。

(日本経済新聞-2013年10月17日)
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2013年09月20日(Fri)▲ページの先頭へ
NISAで分配金なしの投信設定増加
NISA口座、証券会社がテレビCMを打っていることもあり、
NISA口座への注目度も高まってはているようですよね。

ネット証券各社のNISA口座の予約申し込みも200万を超えているそうです。

このように、一般の方々のNISA口座への関心が高まっていることもあり、
投信の設定会社は分配型投資信託以外の設定を増やしていくようです。

NISA口座口座を生かすには
分配型だと利益を分配金として吐き出してしまうため
長期運用には向いていないということです。

でも、NISAは非課税期間は5年間なんですよね。

私は、もっと長期で投信を保有する予定で購入しているので
NISA口座を持つかどうか今は保留しています。

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国民の中長期にわたる資産形成を目的とした少額投資非課税制度(NISA)の開始を前に、投資信託業界である動きが起こっている。今まで販売の主流であった「毎月分配型投信」とは違うジャンルの投資信託を設定・販売しようとする動きだ。

毎月分配型の投信は、運用の成果を分配金という形で吐き出してしまうため、長期で資産を増やすには運用効率が悪く、長期投資向きとは言えない。現状のままでは、NISAの目的である「中長期の資産形成に資する商品」は少ないと言えるだろう。今後、各社は分配金を抑えたタイプの投信の拡充が求められることになる。

(日経ビジネス オンライン-2013年9月20日)
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2013年08月29日(Thu)▲ページの先頭へ
不動産ファンドの残高最高に
日本の不動産ファンドの残高が27兆円を超えて過去最高になったそうです。

アベノミクスによるお金の流れの変化により、
不動産へも資金が積極的に流れこんでいるようですね。

また、円安傾向により、
海外の個人投資家による日本の不動産への投資も影響しているのだと思います。

日本の個人投資家の方々も、
株価と為替が一段落したこともあり、
稼げる運用先として不動産へと投資を増やしてもいるのでしょう。

不動産への投資というと大きなまとまったお金が必要と考えがちですが、
不動産投資信託でしたらまとまったお金でなくても投資ができます。

日本の不動産へ投資するのでしたら、
Jリート(J-REIT)が運用会社や投資先によって数多くありますので、
興味がある方はチェックしてみるといいのでは。

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不動産ファンドの残高が拡大している。私募ファンドと不動産投資信託(REIT)を合わせた6月末の残高は約27兆円と過去最高となった。不動産価格やオフィス賃料上昇への期待から、REITによる大型案件の取得が進んだ。

 三井住友トラスト基礎研究所が半年ごとに実施している調査によると、不動産ファンドの資産額は昨年末から5000億円ほど増加。これまでの最高だった昨年6月末時点の26兆8000億円を上回った。

(日本経済新聞-2013年8月27日)
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2013年08月02日(Fri)▲ページの先頭へ
ラップ口座の残高1兆円超え
これもアベノミクス効果によるものだと思いますが、
「ラップ口座」の残高が1兆円を超える規模になってきているようですね。

「ラップ口座」とは、
ある一定の金額を預けて、
その運用を金融機関にまかせるという商品です。

以前は、預ける金額が最低でも1億円とか1千万円とか、
富裕層向けの金融商品ということだったのですが、
その後、最低金額が500万円など低額となったこともあり、
利用者が増えてきたということがあるようです。

私はラップ口座の投資の中身を知らないのですが、
投資先はユーザーにある程度は伝えてくれるのでしょうか。
あるいは、まるっきりお任せで投資先をしらないということなのでしょうか。

お金がある方は、自分で投資先を選んで株や投資信託を購入する以外に、
資産の一部をラップ口座へ預けて運用してもらうということも資産運用の一方法ではありますよね。

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貯蓄に偏った個人マネーを投資に移すための受け皿が広がってきた。金融機関に運用を任せる「ラップ口座」は今月、残高が1兆円に乗せる見通し。運用成績によって受給額が変わる確定拠出年金の加入者は6年で倍増。資産額はこの1年で13%増えた。来年に始まる少額投資非課税制度(日本版ISA=NISA)と合わせ、個人が株式などリスクのある金融商品を保有するきっかけになりそうだ。

(日本経済新聞-2013年7月28日)
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2013年07月08日(Mon)▲ページの先頭へ
NISAに備える
来年からNISAがはじまるということで、
テレビCMも放映されるようになりましたし、
投資信託を購入されている方は
購入先の金融機関からNISAの案内のメールなども届き始めていますよね。

ただ、このNISA、
いろいろと制限などがうるみたいですから、
しっかり理解してからにする方が良いです。

少額投資非課税制度といっても
使い方によってはあまり得がないとか、
かえって損をするというような事例も出てくるようです。

また、NISAに指定できる口座は、
一人一口座とも言われていますので、
複数の金融機関に株や投信の取引口座をお持ちの方は、
一番得をする口座を指定するようにした方が良いです。

これから、金融関係の雑誌や書籍で
NISA関連のものが数多く出版されると思いますので、
そういう書籍でしっかり理解してからNISAを使うと良いのでは。

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来年1月から導入される少額投資非課税制度、NISA(ニーサ)。非課税枠の上限が年100万円(5年間)であるため、短期的な売買を繰り返すデイトレーダーや大口投資家よりも、「投資に回せるのは年に100万円程度」というごく一般的な投資家に適した制度といっていいだろう。「資産運用は預貯金だけ」という人でも、株式や株式投信といった投資に対してハードルが低くなり、日本の証券市場が活性化するという見方もある。また、物価上昇に備える「資産防衛」という意味合いも持つ。

各金融機関では既に顧客の獲得競争が激化しているが、NISAが始まる1月までにはまだ時間的な余裕がある。取扱商品、サービス、手数料の違いなどを十分考慮し、自分に合った金融機関を選ぶことが大切だ。

(MSN産経ニュース-2013年6月23日)
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2013年07月03日(Wed)▲ページの先頭へ
クレジットカードサイト
昨今のクレジットカード選びにおいて重視されているのが、
ポイントの還元率ですよね。

一般的なクレジットカードのポイント還元率は0.5%となっていて、
それ以上のものが高還元率クレジットカードと言われています。

大体は、1%以上のものが最近では、
高還元率カードと言われているようですが。

そのポイントの還元率に着目して
クレジットカードをご紹介していらっしゃるのが、
「オススメのクレジットカード」というサイトです。

こちらのサイトは、ポイント高還元カードだけでなく、
流通系の買い物割引特典があるクレジットカードや、
急いでクレジットカードが欲しい人のための
スピード発行(即日や翌日発行)のクレジットカードも
ご紹介されています。

また、最近、クレジットカードの付帯サービスとして注目されている、
カード会社の会員限定ネットショッピングモールについても、
各々のクレジットカードごとに紹介されています。

これから、クレジットカードを作られる方、
クレジットカードの乗り換えを考えられている方は、
一度、参考にされてみては。


2013年06月12日(Wed)▲ページの先頭へ
日本株は大丈夫?
日本株が半年ほど続いた上昇トレンドから、
下落あるいは停滞というかたちになってきていますよね。

海外の機関投資家が日本株を買い進め、
値上がりをはじめたのを追う形で日本の個人投資家たちも買いをすすめて上がっていた。

それが、海外投資家たちが利益確定などの理由から
日本株を売ったことから下落・停滞になっていると一般的には言われているように思います。

ただ、さわかみ投信の会長は、
今の日本株は「今はその節を作っているところ」と言っています。

つまり、日本株は上昇トレンドの中にまだあるという見方です。

長期的には上昇トレンド、
今は一時的な調整期ととらえているようで、
この見方に賛同するのであれば、
日本株を持っている方や日本株ETF、日本株投信を持っている方は、
現在の状況にあわてずに持ち続けてもいいのでは。

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独立系投資信託会社、さわかみ投信 の沢上篤人会長は現状の日本株について、節の成長により強度、しなやかさを増す竹の構造に例えながら、「今はその節を作っているところ」と見ている。昨年11月以降の上昇相場は途切れておらず、今後は国内個人投資家の預貯金マネーも徐々に吸収、再度の大幅上昇を予測した。

(ブルームバーグ-2013年6月6日)
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2013年05月21日(Tue)▲ページの先頭へ
シェールガス革命で米国株投信期待
米国のシェールガス、シェールオイルによる
米国経済への期待から米国株投信の購入が増えているそうです。

私も、数か月前から、
積立購入している投信の一つに、
米国株インデックス投信を加えました。

安価なガス、オイルが生産されるということで、
日本からも石油化学の企業なども、
次々に米国への進出や米国内での工場新設を打ち出していますし、
米国の経済は再び活況を呈していくのではという規定があります。

ただ、シェールガス・オイルの掘削の際に、
環境破壊や環境汚染が問題視されている地区もあるそうですので、
環境問題によるブレーキがかかるのではないかというリスクもなくはないですが。

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今回は昨年(2012年)9月〜今年(2013年)2月の6カ月間に新規設定された国内全公募投資信託の当初設定額ランキング(2013年2月末時点)から、日々、新タイプが登場する投信業界の最旬トレンドを探る。

 目立つのは米国関連だ。首位の「日興グラビティ・アメリカズ・ファンド」は約2000億円、2位の「米国成長株式リスク・コントロール・ファンド」は約1200億円を集めた。10位には米大陸の株式を対象としたロングショート(買いと売りの組み合わせで積極運用を狙う)型もランクインした。

なぜ今、米国なのか。キーワードは新型天然ガス「シェールガス」だ。近年、採掘技術が確立され、北米で商業生産が本格化。原油に比べ低コストの資源として注目を集めており、米国やカナダなどの経済を押し上げると期待される。

(日本経済新聞-2013年5月12日)
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2013年04月18日(Thu)▲ページの先頭へ
セゾン投信700億円を突破
バランス型の積立投信として若い世代の方々を中心に人気があるセゾン・バンガード・グローバル・バランス型投信ですが、資産総額が700億円を超えたそうです。

私も、実は、この投信を毎月の積立で、
3・4年ほど前から購入しています。

私が積立を始めた頃は、
リーマンショック後で基準価額が7000円台へ落ちていた頃でした。

それが、今の円安と日本株や米国株の株高もあり、
基準価額は1万円へ近いところまで回復してきています。

ですので、利回り的には20%ほどにもなっています。

まあ、この先、たま株が下がる状況もあると思いますので、
20%のリターンは維持できないかもしれませんが、
少なくとも、よほど大きく基準価額が下がらない限り、
10年以上は積み立て続ける予定です。

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セゾン投信は2013年4月5日、設定、運用、販売する2本の投資信託の運用資産総額が合計で700億円を突破致したと発表した。2007年3月15日に設定した2本のファンドは、安定的に資産を積み上げ、設定来73カ月連続で資金流入を続けている。

  4月5日現在の運用資産残高は、セゾン・バンガード・グローバルバランスファンドが616.76億円、セゾン資産形成の達人ファンドが88.04億円で、合計704.80億円。4月4日現在の口座数は5万7106口座。

(サーチナニュース-2013年04月05日)
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2013年03月05日(Tue)▲ページの先頭へ
毎月分配型はリタイヤした人が買う投信
投資信託について少し勉強した人だと理解している人が多いのですが、
そうでない方は人気がある投資信託ということで若い年代の方も毎月分配型の投資信託を購入している人もいるようです。

人気がある商品は信頼ができるという判断からなのでしょうが、
日本において投資信託のメイン購入者はリタイヤした年金世代の方ですので
どうしても毎月分配型が人気となる傾向にあります。

この毎月分配型投資信託が人気商品となっているのは日本だけで、
アメリカやオーストラリア、ヨーロッパでは見られない傾向だと言われています。

投資信託を購入するというのは
ある程度のお金を投資するということですから
商品内容をある程度は把握したうえで購入しないと結局のところ自分が損をしてしまいます。

銀行の人が進めたからと言って
そのまま購入してはいけません。

銀行などの金融機関は手数料が多く取れる投資信託を進める傾向にあります。

毎月分配型も手数料を多く取れる投信です。

こういう警鐘は以前からあるのですが
いまだにあまり勉強をしないまま投資信託を購入する人が多いようですよね。

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保有しているだけで、分配金が毎月もらえる毎月分配型投信。「毎月少しずつお金がもらえるのなら欲しいかも」と思う人もいるでしょう。しかし、この毎月分配型投信、特殊な商品性ゆえに保有していい人とダメな人がハッキリしているのです。今回はどんな人が買ってよいか、どんな人が買ってはいけないかを説明しましょう。

それでは、ずばり買ってもいい人を教えましょう! それは“お金が大きく増えなくてもいい人”です。

 「お金が増えなくていい人なんているのか??」という疑問はごもっと。つまり、これはリタイア層を指します。

また、公的年金は偶数月(2、4、6、8、10、12月)に支給されますが、奇数月は収入がゼロです。毎月分配型投信の分配金はこの奇数月にも懐に入るため、大きな安心感が得られることを多くのリタイア層の方が語っています。

(ダイヤモンド・オンライン-2013年3月4日)
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2013年02月05日(Tue)▲ページの先頭へ
日本株好調ですね
前回の投稿から約一ヶ月たちますが、
依然として日本株は順調に値上がりしていますよね。

日経平均は今日は少しさがっているようですが
一万一千円台をキープしています。

ここ二ヶ月あまりで急激に上がりましたから、
利益確定売りなどもあったようですし。

この勢いで日本株が上がるようなら、
日本株投信や日本株のETFを購入したいと考えている方も多いと思います。

とりあえず、今年中に、途中調整局面があるとしても、
日経平均は一万五千円くらいまでいきそうと考えるなら、
今からでも購入しても遅くはありませんよね。

円安で、輸出企業が収益改善をしていますし、
この円安水準が続くようでしたら
輸出企業の収益はさらに良くなるでしょうし、
そうなれば輸出企業の株価はさらに上がるので
日経平均もあがると考えるのですが。

はてさて、この見方はあたるのか?


2013年01月10日(Thu)▲ページの先頭へ
日本株投信は買いか
円安、日本株高がこのまま続くのか?
もし、このまま続くのならば、日本株投信を購入しておこうか、と考えるのは私だけではないのでは。

とはいえ、日経平均は、ここのところ一服感があります。

この一服感の後、どちらへ動くのか。

さらなる日本株上昇なのか、
はたまた下落、もしくは停滞なのか。

今後の日本株高を予想するエコノミストの方々の見方を見ると、
2013年末くらいには日経平均12000円〜13000円を予想する人が多いですよね。

ということは、現在の日経平均から
1500円〜2500円は上がるのではないということになります。

私は個別の株は分かりませんので、
日本株のインデックス投信を購入するか、
あるいは、1〜2年先に解約して利益確定をすると考えるのなら、
運用が期待できそうなアクティブ型の日本株投信を購入するのもいいのかもと考えています。

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11月末に投資家向けレターで「We want Abe!」と発言、外国人投資家の日本買いに一役買ったとみられているオニール氏は2013年の投資環境をどう見ているのか。

日本株は13年にはアジアの中では最も高いパフォーマンスになるとみている。日本のリーダーが円高の断固阻止、デフレ脱却の確固たる意思を示して方向感を明確にしたことは投資家にとって心強い。

 今の日本株は割安水準。加えて主力産業の製造業が円安によって業績拡大が見込めるならば、日本株への投資意欲は高まるだろう。

(日経ビジネス オンライン? - 2012年12月20日)
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カレンダ
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